イベントは元が取れないとお考えではないでしょうか

一般にコストが掛かっても、その結果が評価できる形で残らず、非常にコストパフォーマンスが悪いと考えられている販売促進方法がイベントへの出展ではないでしょうか。弊社がよく相談を戴くイベントは主に、業界団体などによって主催されている、業界の複数の企業がまさにブースの軒を並べて出展する形式のものです。具体的に、悪い出展事例を描写してみます。

①まず、その年に業界団体の役職に就いているからなどと言う理由で、「枯れ木も山の賑わい」的に、半ば強制されて、出展が決定します。
※地方の企業などでは、東京での会場に赴いたことがない状態で、業界団体の勧めなどをきっかけに闇雲に参加を決めているケースもよくあります。

②出展の決定を経営者が社員に、意義の説明も、目的も計画もなく、単に告げてしまい、社員にとっては押し付け感が色濃いままの出展準備となります。

③何を目的としているのかも決まっていませんので、出し物やブースのイメージも決まりません。この辺で、SPハウスやミニ広告代理店に「適当に考えてくれ」とマル投げの依頼をして、トータルコストの多さに辟易します。そこで、慌ててコストカットをして中途ハンパに外部の案を容れ、「形だけは整えたから、後は何とかせよ」と経営者は、再度担当者の社員に振ります。

④当日になると、何をやるべきなのか決まっていないブースに動員されているはずの社員達が、「他の仕事で忙しいから」と集まらず、担当者が渋々店番をすることになります。連絡系統は寸断され、かりに関心を持ったお客様が来ても、ロクな対応はできなくなります。そのような状態なので、名刺も集められなければ、パンフを配ることも侭なりません。

大体、中小零細企業におけるイベント参加はこのようなことになりがちです。これでは、コストが回収できる訳がありません。

イベントと言う優れた顧客接点は、元が取れる形で活用ができます

イベントには他の顧客接点にない優れた特性があります。

★無店舗企業にとって、低コストで自ら訪れる多数のお客様に接触が可能

★インタラクティブなコミュニケーションが可能
よって、相手の関心の有無や理解度などに合わせて販促・営業が可能

★業界他社の動向を同時に知ることが可能

★他社の商品・サービスに向かい得るお客様の潜在的ニーズや関心を自社に囲い込むことが可能

★何らかのアトラクション展開やツール活用によって、効果を大幅に伸ばすことも可能

★名刺情報の確保、市場ニーズの調査、サンプル配布、お客様のテスト、商談など、各種の目的を柔軟に果たすことが可能

などです。

 

これらの優れた特性を活かして、イベントと言う顧客接点を適切に企画すれば、きちんとコストの元を取る運用が可能になります。具体的には

●出展の目的決定から、作戦立案。

●ブースの基本デザイン、印刷物、要員配置に、接遇・トークのマニュアル作り。

●そして、お客様の招待方法や、

●現場での客寄せ・賑やかし手法の発案。

●そして、何より、集めた来場者様情報の徹底活用の方法まで

すべてがきちんと絡み合うとかけたコストのもとがキッチリ取れます。

 

<弊社実績>

●人材派遣会社のイベント出展を企画。要員配置とトークを工夫し、通路の歩行者からも効果的に名刺を収集

●人材派遣会社の登録促進のイベント会場にて、対象者の関心を惹くツールを開発し、行列を作る。

●化学原料卸売会社にて、初の業界展示会への参加に伴い、その準備・当日運営・事後データ活用まで

社員プロジェクトを企画運用。

イベントの主催者様に朗報。業界展示会などの来場者管理が完全効率化!

業界における展示会などで、

●来場予定者の事前登録受付は、非常に煩雑であり、

●当日の登録者受付も労働集約的な煩雑な作業となります。

●さらに、当日の会場では、多数のブースで誰がいつどこで何を見ているかは分からず、

来場者をセミナーや会場内イベントに誘導することも侭なりません。

●また、当日の会場での動向が記録できないため、来場者の関心事項やニーズも把握ができません。

●その結果、イベントが高コストの割に、結果を残せないものとなりがちです。

そこで、バーコードと携帯電話を用いて、

★事前登録受付から

★当日の来場者受付

★会場内での来場者動向の捕捉

★会場内での来場者への情報発信による、来場者の誘導

★記録された会場内での来場者動向情報による、今後のマーケティング活動の適正化

を可能とするシステムを発案しました。

「ビジネスモデル特許 取得済」

来場者の関心事や行動がリアルタイムで手に取るように分かり、それが記録として総て残ります。また、バーコード技術自体は、陳腐化しつつありますが、逆にコストも低く、汎用性も高いため、有用性は衰えていません。イベントにおける来場者管理の方法についてのお問合せはメールにてお寄せ下さい。